ダウ＋313 49412 ナス＋100 23601 先物－280 52580 日経＋448 53333 グロース－2 716
27日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、終値は前日比448円29銭（0.85％）高の５万3333円54銭だった。日経平均は26日に急落したとあって、自律反発狙いの買いが入りやすかった。前日の米株高も相場を支えた。午後には値がさの半導体関連株が騰勢を強め、日経平均も上げ幅を広げる展開だった。東京外国為替市場で朝方に比べ円安・ドル高が進展したのも追い風だった。
海外株の上昇が投資家心理を支えた。27日の取引では前日の米株高の流れを引き継ぎ、香港ハンセン指数などアジア各国・地域の株価指数が堅調だった。韓国の総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は２％強上昇し、終値で初めて節目5000を上回った。米国の主要なハイテク株で構成する米ナスダック100指数の先物も時間外取引で上昇し、日経平均への寄与度が大きいアドテストや東エレクなど値がさの半導体関連株の一角が買われた。この２銘柄で日経平均を473円押し上げた。
ロイター通信は27日午後「米半導体大手マイクロン・テクノロジーが27日、シンガポールにメモリー製造施設を建設する240億ドル規模の投資計画を発表した」と報じた。世界的なメモリー不足の中、データの長期記憶に使うＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの生産能力を増強するという。投資規模は３兆7000億円にのぼり、日本の半導体製造装置メーカーの受注拡大につながるとの期待が広がったことも株買いを誘った。
もっとも日米両政府が協調して円買いの為替介入に踏み切るとの警戒感は引き続き強かった。自動車など輸出関連株の一角には売りが続き、トヨタやホンダが下落した。スズキは９日続落した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反発した。終値は11.10ポイント（0.31％）高の3563.59だった。ＪＰＸプライム150指数も反発し、3.98ポイント（0.27％）高の1499.46で終えた。東証プライムの売買代金は概算で５兆8311億円、売買高は21億3561万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は686。値下がりは846、横ばいは69だった。ディスコやレーザーテクが高い。フジクラやリクルートが上昇した。三菱商や丸紅、住友鉱が買われた。一方、ファストリやテルモが安い。日東電やソニーＧ、大塚ＨＤが下落した。
