ダウ＋224 46565 ナス＋250 21840 先物＋120 54220 日経－1276 52463 グロース－13 723
２日の東京株式市場で日経平均株価は大きく反落した。終値は前日比1276円41銭（2.38％）安の５万2463円27銭だった。米国とイランの戦闘が近く終わるとの期待感から朝方は上昇していたものの、トランプ米大統領の演説で早期終結の期待が剥落。幅広い銘柄が一転して売られ、日経平均の下げ幅は1400円を超える場面もあった。
トランプ氏は日本時間２日午前10時（米東部時間１日午後９時）の演説で、イランとの戦闘について「米軍は圧倒的な勝利を収めた」と強調した。だが「今後２～３週間」は攻撃を続ける考えを示した。中東情勢の緊迫がしばらく続くとの見方が広がり、日本株の売りを促した。
トランプ氏の演説後にはニューヨーク原油先物相場が１バレル106ドル台に水準を切り上げるなど原油価格が再び騰勢を強めている。長引く原油高がエネルギーの大半を輸入に頼る日本の景気の下振れリスクにつながるとの警戒感が根強く残ったのも株価の重荷となった。
新年度入り直後とあって、金融機関などが早めに利益を実現する「期初の売り」が株価を押し下げたとの指摘もある。三井住友トラスト・アセットマネジメントの上野裕之氏は「トランプ氏の演説は目新しい材料が何もなかった。加えて、季節的な需給面の悪化も株安につながった」とみていた。
朝方は日経平均が500円あまり上昇する場面もあった。１日にトランプ氏はイラン側が停戦を求めてきたと主張し、ロイター通信とのインタビューでは「かなり早くイランから撤退する」と説明。早期の戦闘終結への期待感から主要な米株株価指数が上昇し、日本株にも買いが先行していた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反落した。終値は59.23ポイント（1.61％）安の3611.67だった。ＪＰＸプライム150指数も反落し、23.96ポイント（1.57％）安の1505.42で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で７兆8181億円、売買高は26億1274万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1224で、値上がりは319、横ばいは35だった。１日に新株予約権付社債（転換社債＝ＣＢ）の発行を発表したアドテストの下げが目立った。ソフトバンクＧや東エレクも安い。一方、ＫＤＤＩや中外薬、三菱重が上げた。
