ダウ－80 50786 ナス＋220 25929
先物＋1580 65400 日経＋1392 65416 TOPIX＋43 3896 グロース－7 740
９日の東京株式市場で日経平均株価は４営業日ぶりに反発し、終値は前日比1392円03銭（2.17％）高の６万5416円63銭だった。前日に米半導体株が上昇した流れを引き継ぎ、東京市場でも人工知能（ＡＩ）・半導体関連株の一角が買われた。日経平均は前日に急落していたとあって自律反発狙いの買いも入りやすく、上げ幅は一時1400円を超えた。
アドテストや東エレクなど指数寄与度の大きい半導体関連株の上昇が目立ち、日経平均の押し上げ要因となった。午後に米ブルームバーグ通信が、米・イラン協議を巡り「非常に力強い合意にかなり近い」とのトランプ米大統領の発言を報じると、海外短期筋が日経平均先物に機械的な買いを膨らませ、日経平均は先物主導で騰勢を強める展開となった。
日本経済新聞電子版は14時過ぎに「日銀は15～16日に開く金融政策決定会合で利上げを決めるとともに、四半期ごとに国債の買い入れ額を減らす措置は2027年４月以降、停止する方向で調整に入った」と報じた。これを受けた国内金利の低下を手掛かりに、日経平均先物に買いが入る場面があった。
もっとも、東海東京インテリジェンス・ラボの安田秀太郎マーケットアナリストは「日銀政策の報道後に先物は少し反応したが、株式市場全体への影響はあまりみられなかった」と指摘した。そのうえで、きょうの株高は「（米半導体株や日経平均との連動性が高い）韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）の大幅高に追随した側面がある」との見方を示した。
午前の日経平均は小幅ながら下落に転じる場面もあった。ここ数カ月の一方的な株価上昇を警戒した投資家による戻り待ちの売りや、米国での大型新規株式公開（ＩＰＯ）を前にした換金売りなどが重荷となった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は４営業日ぶりに反発した。終値は43.73ポイント（1.14％）高の3896.11だった。ＪＰＸプライム150指数も４営業日ぶりに反発し、16.36ポイント（1.01％）高の1632.32で終えた。東証プライムの売買代金は概算で10兆9342億円、売買高は25億227万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は842。値下がりは670、横ばいは52だった。キオクシアや太陽誘電、イビデンが上げた。一方、ソニーＧや日東電、大塚ＨＤは下げた。
