ダウ－119 46558 ナス－206 22105 先物－460 52910 日経－68 53751 グロース＋5 763
16日の東京株式市場で日経平均株価は３日続落し、前週末比68円46銭（0.13％）安の５万3751円15銭で終えた。米国・イスラエルとイランの軍事衝突が長期化し、原油高が日本企業の業績を押し下げると懸念した売りが優勢となり、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。一方、値ごろ感に着目した買いや内需系銘柄の物色が支えとなった。日経平均は上昇する場面もあった。
国際原油指標のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物が日本時間16日朝、１バレル100ドルを１週間ぶりに超え、その後高値圏での推移が続いた。東京株式市場では中東情勢の不透明感を嫌気した売りが広がった。
一方、「不動産」や「食品」セクターなど内需株には買いが入った。主要なハイテク株で構成する米ナスダック100指数の先物が時間外取引で上昇しており、アドテストなど指数寄与度が高い半導体関連が午後に上げ幅を広げた。３月期末の配当狙いや配当による再投資などで株式需給が改善するとの期待も根強く、断続的な買いが入った。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３日続落した。終値は18.30ポイント（0.50％）安の3610.73だった。ＪＰＸプライム150指数は３日続落し、5.61ポイント（0.37％）安の1512.01で終えた。東証プライムの売買代金は概算で６兆5025億円と、約１カ月ぶりの低水準だった。売買高は22億616万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は901。値上がりは616、横ばいは75だった。フジクラやファストリ、ＴＤＫが下げた。一方、東エレクやイビデンは上げた。
