ダウ＋1325 47909 ナス＋617 22634 先物＋570 57000 日経－413 55895 グロース－14 760
９日の東京株式市場で日経平均株価は５営業日ぶりに反落した。終値は前日比413円10銭（0.73％）安の５万5895円32銭だった。米国とイランの一時停戦合意を受けて前日に急伸していたため利益確定の売りが優勢だった。原油価格の高止まりが日本の景気や企業業績の下振れリスクになると根強く意識されたのも株価の重荷となった。
米国とイランの停戦合意を受けて８日に日経平均は１日の上げ幅として過去３番目の大きさを記録していた。だが、イスラエルがレバノンに大規模攻撃をした報復措置としてイランはホルムズ海峡を再び封鎖したと伝わり、停戦合意の実効性に懐疑的な見方が浮上。恒久的な戦闘終結に至るとの期待感から日経平均は上昇する場面があったものの、先行きを慎重にみる投資家は多く次第に売りに押された。
米国とイランの戦闘終結に向けた交渉が難航するとの見方から日本時間９日の取引でニューヨーク原油先物相場は一時１バレル98ドル台に乗せて８日の清算値から４％あまり上昇した。原油価格が高止まりすればエネルギーの大半を輸入に頼る日本の景気下振れや企業業績の悪化につながりかねないとの警戒感も株価の上値を抑えた。11日には米国とイランが和平協議を開く予定で、結果を見極めたいとする投資家も多かった。
市場では「しばらく米国・イランの停戦合意や和平協議の進展を巡る思惑に左右されて相場が上下に振れやすい展開が予想されるため、利益確定売りが出やすかった」（マリン・ストラテジーズの香川睦シニアマーケットアナリスト）との声も聞かれた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３日ぶりに反落した。終値は33.83ポイント（0.90％）安の3741.47だった。ＪＰＸプライム150指数も３日ぶりに反落し、16.11ポイント（1.03％）安の1551.37で終えた。東証プライムの売買代金は概算で８兆2061億円、売買高は22億7281万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1263で、値上がりは287、横ばいは27だった。米国のコンビニエンスストア子会社の上場延期が伝わったセブン＆アイが急落。アドテストやソフトバンクＧも売られた。一方、フジクラや古河電などの電線株が上昇した。信越化やＨＯＹＡも高い。
