ダウ－42 49149 ナス－238 23471 先物－270 54070 日経－230 54110 グロース＋25 732
15日の東京株式市場で日経平均株価は４営業日ぶりに反落し、終値は前日比230円73銭（0.42％）安の５万4110円50銭だった。地政学リスクをめぐる不透明感が投資家心理を冷やし、前日の米株式相場が下落した流れを引き継いだ。ハイテクや半導体関連の一角が売られ、日経平均の下げ幅は一時600円を超えた。指数はこのところ急ピッチで上昇した反動で、利益確定売りも出やすかった。取引終了にかけては次第に下げ渋った。
米ロイター通信は14日に「中国の税関当局が今週、エヌビディアの人工知能（ＡＩ）半導体『H200』の中国への輸入を許可しないよう指示した」と報じたのを受け、前日の米株式市場では半導体株が軒並み下げた。イラン情勢の悪化も、株売りを誘った。米ハイテク株安を受けて、東京市場でもアドテストやソフトバンクグループ（ＳＢＧ）などハイテクや半導体関連株が売られ、日経平均を押し下げた。指数は14日までの３営業日で3200円ほど上昇したため、利益確定目的の売りも出やすかった。
もっとも、衆議院の解散観測などから日本株の先高観は根強く、売り一巡後は下げ渋る場面もあった。トヨタが昨年来高値を更新したほか、鉄鋼や商社など景気敏感株の一角の上昇も目立った。日本時間午後２時半ごろに半導体世界大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が決算を発表すると、東エレクなど一部の半導体関連株は上昇に転じ、日経平均は一段と下げ幅を縮めた。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は４日続伸し、連日で最高値を更新した。終値は24.82ポイント（0.68％）高の3668.98だった。ＪＰＸプライム150指数も４日続伸し、連日で最高値を更新した。終値は、6.23ポイント（0.40％）高の1554.24だった。東証プライムの売買代金は概算で６兆9627億円、売買高は24億4526万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は397。値上がりは1163、横ばいは43だった。ファストリやファナック、ＫＤＤＩが下げた。一方、三菱商やベイカレント、信越化は上げた。
