ダウ＋588 49077 ナス＋270 23224 先物＋400 53230 日経＋914 53688 グロース－4 715
22日の東京株式市場で日経平均株価は６営業日ぶりに反発し、終値は前日比914円25銭（1.73％）高の５万3688円89銭だった。米欧の対立懸念が後退し、21日の米株式市場で主要３指数が上昇した流れを引き継いだ。国内金利の上昇一服も相場の支えとなった。値がさの半導体関連銘柄の上昇が目立った。日本株の先高観が根強いなか、午後は中小型株を含め幅広い銘柄に買いが波及し、日経平均の上げ幅は一時1100円を超えた。
トランプ米大統領が21日、デンマーク自治領グリーンランドの取得に向けて予定していた欧州８カ国への追加関税について課さない考えを示し、米欧の対立懸念が後退した。日本株は前日まで米欧関係の緊張のほか、国内長期金利の急ピッチな上昇などを嫌気した売りが優勢となっていたが、22日は長期金利も低下。市場では「金利の急変動がいったん落ち着いたことは株式相場にとってポジティブ」（富国生命保険の佐藤篤有価証券部長）との声があった。
21日発表のディスコの今期業績見通しをきっかけに半導体需要の強さが意識され、アドテストや東エレクなどの半導体関連銘柄に買いが波及した。傘下の英アームの上昇が追い風となりソフトバンクグループ（ＳＢＧ）が大幅高となった。この３銘柄で日経平均を800円近く押し上げた。
日経平均は前日まで５日続落していたため、自律反発狙いの買いも入りやすかった。市場では「高市早苗政権の政策期待などから、日本株は業種を問わず先高観が強い。循環物色を繰り返して日本株のポジション（持ち高）を維持しようとする投資家が多い」（三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の大西耕平上席投資戦略研究員）との声があった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は５営業日ぶりに反発した。終値は26.68ポイント（0.74％）高の3616.38だった。ＪＰＸプライム150指数も５営業日ぶりに反発し、9.69ポイント（0.64％）高の1523.69で終えた。東証プライムの売買代金は概算で７兆2139億円、売買高は24億1484万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1298。値下がりは268、横ばいは35だった。レーザーテクやスクリン、イビデンが上げた。信越化や塩野義も上昇した。一方、ファストリとイオンが下げた。ソニーＧとコナミＧも下落した。
