ダウ＋238 48739 ナス＋290 22807 先物＋2130 56380 日経＋1032 55278 グロース＋36 749
５日の東京株式市場で日経平均株価は４営業日ぶりに反発し、終値は前日比1032円52銭（1.90％）高の５万5278円06銭だった。上げ幅は一時2300円を超えた。前日までの３日続落で4600円あまり下落していた反動で、自律反発狙いの買いが優勢だった。中東情勢を巡る警戒がいったん薄れ、前日の米欧株式相場が上昇。５日のアジア市場で、前日に急落した韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）や台湾加権指数をはじめ主要株価指数が総じて堅調だったことも日本株相場の支えになった。
東証プライム市場の値上がり銘柄数は全体のおよそ９割と、ほぼ全面高の展開だった。米紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）は４日、イランの情報機関が攻撃を受けた翌日に米中央情報局（ＣＩＡ）と間接的に接触していたと報じた。停戦の条件などを議論することを求めていたといい、米・イスラエルとイランの対立が長期化するとの懸念がやや後退した。
一方で米メディアによると、イラン側はＮＹＴの報道を否定しているとも伝わり、中東を巡る不透明感はなお強い。米国・イスラエルとイランの応酬も続き、４日には米潜水艦がイランの軍艦を撃沈したことが明らかになった。ロイター通信は、イランが現地時間５日早朝にイスラエルに対して大規模なミサイル攻撃を実施したと報じた。エネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡も封鎖されたままで、物流停滞や原油高を通じたインフレ圧力など経済への影響も懸念される。
日経平均は上値では戻り待ちの売りに押され、午後は伸び悩んだ。フィリップ証券の増沢丈彦株式部トレーディング・ヘッドは「イラン軍事衝突の収束のメドが立っていないなか、（政治・経済情勢をもとに取引する）マクロ系ファンドやロングオンリー（買い持ち専門）の投資家は年初から日本株の買い持ち高を積み上げていただけに、引き続き日本株などリスク資産を圧縮する動きを強めていた」と話した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は４営業日ぶりに反発した。終値は69.00ポイント（1.90％）高の3702.67だった。ＪＰＸプライム150指数も４営業日ぶりに反発し、27.76ポイント（1.84％）高の1536.74で終えた。東証プライムの売買代金は概算で９兆686億円、売買高は27億7746万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1423。値下がりは157、横ばいは15だった。アドテストやソフトバンクグループ（ＳＢＧ）、東エレクが高い。信越化やフジクラ、ＴＤＫが上昇した。三井物や三菱重が買われた。一方、ニトリＨＤやイオン、花王が安い。任天堂やネクソンが下落した。
