ダウ－403 48501 ナス－232 22516 先物－830 55320 日経－2033 54245 グロース－31 713
４日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に３日続落し、終値は前日比2033円51銭（3.61％）安の５万4245円54銭だった。２月５日以来およそ１カ月ぶりの安値で、同月の衆院選投開票後の上昇分を帳消しにした。下落幅は2025年４月７日（2644円）以来の大きさ。中東情勢の緊迫化やエネルギー価格高騰への懸念を背景に、海外投資家を中心とした株価指数先物への売りが優勢だった。ボラティリティー（相場変動率）の上昇も日本株売りに拍車をかけ、下げ幅は一時2600円を超えた。
前日の米株式市場でダウ工業株30種平均など主要株価指数は下落した。米国とイスラエル、イランによる交戦が長期化する可能性が意識された。米株安の流れを受け、４日の東京市場では主力の半導体関連や景気敏感など幅広い銘柄に売りが優勢となった。日本時間４日のアジア株や米株価指数先物が軟調に推移したことも投資家心理を冷やした。
午前の中ごろから日経平均は下げ足を早め、午後には一段安となった。日経平均の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）が一時64台まで上昇し、24年８月以来の高水準となった。相場の変動率上昇を受け、変動率に応じて資産を配分する「リスク・パリティー戦略」の投資家による日本株の保有を減らす動きが強まった。
日経平均は下げ渋る場面もあった。日本株の下落が続いたことで、好業績が期待できる銘柄を中心に地域金融機関や個人による押し目買いが入った。野村総研など最近まで軟調だったソフトウエア関連に物色が向かったことも相場全体を下支えした。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３日続落した。終値は138.50ポイント（3.67％）安の3633.67で、２月２日以来の安値となった。ＪＰＸプライム150指数は３日続落し、47.53ポイント（3.05％）安の1508.98で終えた。東証プライムの売買代金は概算で10兆5696億円と２月13日以来の大きさ。売買高は34億4286万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1449と全体の９割を占めた。値上がりは124、横ばいは22だった。アドテストやソフトバンクグループ（ＳＢＧ）、フジクラ、ファナックが売られた。石油関連や非鉄、商社、銀行の下げも目立った。一方、ベイカレントやソニーＧ、任天堂、ＯＬＣは上昇した。
