ダウ－79 49230 ナス＋398 24836 先物＋420 60140 日経 グロース
27日の東京株式市場で日経平均株価は続伸した。終値は前週末比821円18銭（1.38％）高の６万0537円36銭となり、初めて６万円台に乗せた。イランが米国に新たな提案を提示したと伝わり、行き詰まっていた両国の戦闘終結に向けた協議が進むとの期待感が高まった。前週末24日に米半導体株が上昇し、東京市場でアドテストなどの関連株の物色が続いたのも日経平均の上昇を後押しした。
前週末24日の米株式市場で、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が18連騰を記録。旺盛な人工知能（ＡＩ）需要を背景に業績拡大への期待感が高い半導体関連株に買いが続き、27日の東京市場ではアドテストが一時10％あまり上昇した。東エレクやフジクラ、ディスコといった関連株も軒並み買われ、日経平均を押し上げた。
日本時間27日午前には米ニュースサイトのアクシオスが「イランはパキスタンの仲介者を通じて、ホルムズ海峡の開放と戦闘終結に関する合意に達する新たな提案を米国に提示し、核交渉は延期した」と報じた。早期の戦闘終結に向けた協議が進展するとの思惑から海外短期筋が株価指数先物への買いを断続的に入れ、日経平均の上昇に拍車がかかった。
マリン・ストラテジーズの香川睦シニアマーケットアナリストは「イラン側が歩み寄りをみせ、米国との軍事衝突リスクは後退している」と指摘。そのうえで「画像処理半導体（ＧＰＵ）やＣＰＵ（中央演算処理装置）、メモリーなど幅広い用途で半導体需要が伸びており、関連銘柄の影響が大きい日経平均の上昇傾向は続く」とみていた。
朝方に日経平均は100円あまり下落する場面があった。25日にトランプ米大統領はイランとの戦闘終結に向けた交渉団の派遣を取りやめたと表明。戦闘終結に向けた協議が行き詰まり、ホルムズ海峡での船舶航行の正常化が遠のけば、日本の景気や企業業績を下押しするとの警戒感がくすぶり日本株には売りが先行した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続伸した。終値は18.69ポイント（0.50％）高の3735.28だった。ＪＰＸプライム150指数は続伸し、10.73ポイント（0.68％）高の1580.98で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で８兆3560億円、売買高は23億818万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は684で、値下がりは838、横ばいは51だった。
前週末に決算発表したファナックやキーエンスは制限値幅の上限（ストップ高水準）で終えた。英アクティビスト（物言う株主）が自社株買いを提案したＳＭＣも買われた。一方、中外薬やアステラスが売られ、デンソーが買収提案を撤回すると伝わったロームも下落した。
