ダウ－443 45577 ナス－443 21647 先物－1970 51020 日経－1857 51515 グロース－39 705
23日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落し、終値は前営業日比1857円04銭（3.48％）安の5万1515円49銭だった。1月8日以来、約2カ月半ぶりの安値水準。米国・イスラエルとイランの戦闘激化に警戒感が高まるなか、リスク回避の売りが幅広い銘柄に出た。原油高によるインフレ懸念で欧米や日本の金利が上昇したことも株式の相対的な割高感を意識した売りを促した。日経平均の下げ幅は一時2600円を超え、5万0688円と節目の5万円を意識する場面もあった。
中東情勢を巡ってはトランプ米大統領が21日、48時間以内にイランがホルムズ海峡を開放しなければイランの発電所を攻撃する考えを示した。トランプ大統領が示しているホルムズ海峡の開放期限を日本時間24日朝に控え、リスク回避の売りが株価指数先物主導で強まり、日経平均は10時過ぎにかけて下げ足を速めた。
ニューヨーク原油先物は1バレル100ドル近辺で高止まりしている。原油高を通じたインフレ加速で欧米では年内の利上げ観測が高まりつつある。金利にも上昇圧力がかかり、株式の持ち高を減らす動きにつながった。金利上昇局面で売られやすいとされる不動産株の下げが目立った。海運や非鉄金属なども大幅安となり、ほぼ全面安の展開が続いた。
日経平均先物に海外短期筋とみられる買いが入り、現物も安値からは下げ幅を縮めた。ただ、中東情勢の先行きは見通せず、23日は台湾などアジアの株価指数も総じて大幅に下落するなかで短期筋の先物買いに追随した買いは入りにくかった。後場に入ってからは手控えムードも強まった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は大幅続落した。終値は前営業日比122.96ポイント（3.41％）安の3486.44だった。1月8日以来、2カ月半ぶりの安値で終えた。ＪＰＸプライム150指数は続落し、51.08ポイント（3.38％）安の1458.75で終えた。東証プライムの売買代金は概算で7兆8003億円、売買高は26億8014万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1515と全体の95％を占めた。値上がりは66、横ばいは8だった。アドテスト、ファストリ、東エレク、中外薬、ファナックが下落した。一方、第一三共、テルモ、ＺＯＺＯ、ソシオネクスが上昇した。
■損切り前保有 → 0323取引
